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サプリメントの基礎知識と選び方バイブル

「食品の新たな機能性表示制度」が2015年4月から解禁

2014年6月24日に開かれた国の閣議決定で、医療機関においてサプリメント等の販売やアドバイス業務が可能であることが明確化されました。

では、お医者さんにサプリメントの相談をできる時代が来たら、一体何がどう変わるのでしょうか。

サプリメント販売のあやふやな基準が明確に!

サプリメントには、慢性的な不調を改善したり、生活の質を向上させる、ということ効果があります。

これまでも医療機関でサプリメント等の食品を取り扱っているところはありましたが、一部自治体ではそれを認めておらず、その地域の住民にとっては公平、かつ十分なサービスが受けられないという不利益が生じていたのです。

一方、がん患者では半数近くの人がサプリメントを含めた何らかの手段を、1種類以上利用していること、またそのうち96.2%の人が「健康食品・サプリメント」を使用しているとの調査結果が明らかになっています(がんの補完代替医療ガイドブック第3版より)。

こういった状況から、国が主導となって「医療機関が食品を販売することが可能である」ということをハッキリと示す必要があった、という経緯があったのでしょう。

政府は「病気や介護を予防し、健康を維持して長生きしたい」との国民のニーズに応え、世界に先駆けて「健康長寿社会」を実現するために、規制改革実施計画(2014年6月24日閣議決定)をまとめました。

これにより、医療機関において、「医療提供又は療養の向上の一環として、サプリメント等の食品やコンタクトレンズ等の医療機器の発売が可能であることを明確化し、周知を行う」ことが可能となりました。

また、消費者庁が進める「食品の新たな機能性表示制度」の解禁も目前に迫り、サプリメント等の立場も大きく変化することが予測されています。

まもなく制度のガイドラインが公表され、2015年4月から運用される予定です。

海外のサプリメント事情と統合医療について

海外に目を向けると、アメリカなどでは医師が積極的にサプリメントを取り扱っています。

医師が通常の医療行為に加えてサプリメント等の食品も一緒に検討することで、QOL向上を追求。

また、予防の観点からもサプリメントの服用を考えることは、アメリカなどで主に始まった概念で「統合医療」(注1)と言われています。

1つの例が「AHCC(エーエイチシーシー)」というサプリメント。

実は日本産のサプリメントなのですが、アメリカでは子宮頸がんの予防に関する研究が行われ、その試験結果は2014年の「第11回アメリカ癌統合医療学会」でも発表されています。

結果として、AHCCを一定期間経口摂取することで、子宮頸がんの原因と考えられているHPV(ヒトパピローマウイルス)の死滅が見られた、というものです。

注1:「統合医療」という概念は「こころと身体を統合した全人的な医療」のあり方として注目を集めています。厚生労働省の「統合医療」のあり方に関する検討会』においては、「統合医療」を「近代西洋医学を前提として、これに相補(補完)・代替療法や伝統医学等を組み合わせて更にQOL(生活の質)を向上させる医療であり、医師主導で行うものであって、場合により多職種が協働して行うもの」と定義しています。

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